「最近、もの忘れがひどい」
「身内が怒りっぽくなった」
これらの症状は、認知症の始まりかもしれません。認知症かもしれないと思ったら、何科に行って診断してもらえばよいのでしょうか。
本記事は、認知症かもしれないと思ったときに、何科で診断してもらえれば良いのかを知るヒントとなるように作成しています。
最終更新日:2024/4/19
Table of Contents
認知症はどんな病気なの?
認知症は、脳の機能が低下してしまい、日常生活に支障をきたすようになった状態です。認知症には、中核症状と行動・心理症状の2つがあります。
中核症状
認知症の中核症状は、脳の神経細胞が機能しなくなったために発症します。主な症状は、記憶障害や実行機能障害です。これ以外にも、理解力や判断力が低下します。
行動・心理症状
認知症の行動・心理症状は、もともとの性格、住んでいる環境、人間関係などがベースになって発症します。うつや不安などの症状が現れるケースが多いですが、症状が進行すると徘徊や幻覚などの行動異常をきたすこともあります。
認知症の原因
認知症の原因として、アルツハイマー型認知症、血管性認知症、レビー小体型認知症などが挙げられます。
アルツハイマー型認知症
認知症で最も多いのは、アルツハイマー型認知症です。アルツハイマー型認知症は、アミロイドβという物質が脳にたまって発症します。
血管性認知症
高齢化社会となったため、脳卒中が原因となって発症する血管性認知症も増加しています。血管性認知症では、脳卒中による半身麻痺を伴うことも珍しくありません。
レビー小体型認知症
レビー小体型認知症は、レビー小体という物質が脳にたまって発症します。いわゆる認知症だけではなく、歩き方がぎこちなくなって転倒しやすくなるのが、レビー小体型認知症の特徴です。
認知症を疑ったら何科で診断してもらう?
かかりつけ医を受診する
もの忘れがひどくなったり、怒りっぽくなるのは、認知症の症状かもしれません。認知症かもしれないと思った時には、かかりつけ医に相談しましょう。
かかりつけ医は内科であるケースが多いですが、認知症の診断をするのに全く問題ありません。かかりつけ医が診察や検査をしたうえで、必要であれば以下に挙げる認知症の専門医に紹介します。
認知症を診断する科
認知症を診断したり専門的に治療する科は、以下のとおりです。かかりつけ医が居ない場合には受診してもよいでしょう。
- 脳神経内科
- 脳神経外科
- 精神科
- 心療内科
- 老年科
- もの忘れ外来
これらの科は、開業医として単独で存在するものもあれば、総合病院の診療科の1つの場合もあります。いずれの場合でも、認知症の専門医であれば問題ありません。
また、各都道府県には、認知症疾患医療センターという認知症の医療相談や診察を専門的に行う医療機関が設置されています。
認知症疾患医療センターが近くにある場合には、紹介してもらえるかを、かかりつけ医に相談してもよいかもしれません。
<参考>
認知症疾患医療センター(厚生労働省)
認知症の画像所見
認知症を診断するには各種テストが必要ですが、画像検査も補助的な役割を果たしています。
認知症では、脳の病変の有無や形態異常を調べるために、以下のような画像検査が行われます。
- CT検査
- MRI検査(VSRAD)
- SPECT検査
- PET検査
一方、認知症のMRIやCTで異常なしと言われることも珍しくありません。むしろ、初期の認知症ではMRIやCTで認知症の原因が分かるケースは少ないです。
認知症の診断で行う各種の画像検査については、以下の弊社コラムで詳述しています。ご興味のある方は参照してください。
<参考>
【医師が解説】認知症の画像所見とは?|遺言能力鑑定
【医師が解説】認知症のMRIやCTで異常なしはある?|遺言能力鑑定
認知症になると相続で問題になる可能性がある
認知症を発症すると、相続する時に問題が発生するケースがあります。認知症では、遺言能力が低下するからです。
特に遺言者(財産を遺す人)が認知症を発症した場合には、遺言者に充分な遺言能力があるのかが争点になりがちです。
<参考>
まとめ
「最近、もの忘れがひどい」「身内が怒りっぽくなった」などの症状が気になり出したら、まずはかかりつけ医に相談しましょう。
かかりつけ医が居ない場合には、以下の科の認知症専門医を受診すればよいでしょう。
- 脳神経内科
- 脳神経外科
- 精神科
- 心療内科
- 老年科
- もの忘れ外来
尚、各都道府県には、認知症疾患医療センターという認知症の医療相談や診察を専門的に行う医療機関が設置されています。
認知症疾患医療センターが近くにある場合には、かかりつけ医に、紹介してもらえるかを相談してもよいかもしれません。
認知症と診断されると、遺言能力が問題になるケースがあります。遺言能力の欠如を客観的に主張するためには、遺言能力鑑定が有効な手段となり得ます。お困りの事案があれば、お問合せフォームからご連絡下さい。
関連ページ
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