まだら認知症をご存じでしょうか。まだら認知症とは、文字通り、認知症の症状が「まだら」な認知症です。
まだら認知症は血管性認知症の一種で、脳梗塞や脳出血に合併しやすいです。このため、決して珍しい認知症ではありません。
まだら認知症は、全般的に脳機能が低下するわけではないので周囲に気付かれにくく、また相続の際にトラブルになりやすいです。
本記事は、まだら認知症の特徴と、相続時にトラブルになりやすい理由を知るヒントとなるように作成しています。
最終更新日： 2026/7/8
まだら認知症とは
まだら認知症の基本知識
まだら認知症は、1日のうちで症状に波があったり、できることとできないことの差が大きいことを特徴とする認知症です。
具体的には、午前中はできるのに夜になるとできない、専門分野の話はできるが朝食を食べたことを忘れているなどです。
まだら認知症は脳血管性認知症の一種で、血管障害が起きた部位の脳機能が選択的に低下するため、症状にムラが生じます。
アルツハイマー型認知症のように全般的ではなく、まだらに脳の機能が低下するため、周囲から認知症と気付かれにくい特徴があります。
まだら認知症の原因
まだら認知症は、脳組織に血液が届かなくなったために脳機能が低下して発症するケースが多いです。
脳組織に血液が届かなくなる原因として、小さな脳梗塞や脳出血が原因となります。
まだら認知症の症状
まだら認知症では、文字通り認知症の症状がまだらに現れます。脳血管性認知症で見られやすい症状で、具体的には以下のような特徴があります。
- 物忘れが激しいのに理解力はある
- タイミングによって同じことができる時とできない時がある
まだら認知症の診断方法
まだら認知症は、血管性認知症の一種なので、CT検査やMRI検査などの画像検査が診断に有用です。
画像検査で、脳梗塞や脳出血が見つかって「まだら認知症」と診断されることが多いです。
まだら認知症とアルツハイマー型認知症の違い
まだら認知症の特徴は、物忘れなどの記銘力（新しいことを覚えられない）低下が目立ちますが、判断力や専門知識はしっかりしています。
一方、アルツハイマー型認知症では、記銘力、判断力、理解力など、すべての脳機能が低下します。
まだら認知症では、記銘力（物忘れ）の程度がアルツハイマー型よりも軽く、忘れたことへの自覚があります。
まだら認知症の予防方法
まだら認知症を予防する生活習慣
まだら認知症を予防するには、脳梗塞や脳出血を発症させないことが重要です。脳梗塞や脳出血の危険因子は高血圧です。
肥満の人は高血圧になりやすいので、塩分を控えたバランスの良い食生活やストレスをためないことが有効です。
まだら認知症を予防する食事
炭水化物、たんぱく質、脂質をバランスよく摂ることが推奨されています。具体的には、魚、野菜、大豆製品、海藻を使う和食がよいでしょう。
また、魚、野菜、ナッツ類、オリーブオイル、赤ワインを含む地中海風の食事も、まだら認知症の予防に有効だと言われています。
まだら認知症の治療法
残念ながら、まだら認知症に根治療法はありません。しかし、脳血管疾患の予防が、まだら認知症の進行を遅らせます。
特に脳梗塞のリスクである高血圧を抑えることが重要です。高血圧を抑えるには、塩分を控えたバランスの良い食事が有効です。
まだら認知症は相続争いの原因になりやすい
まだら認知症になった人の遺言能力有無は判断が難しい
まだら認知症の特徴は、日時・タイミングによって症状にムラがあることや、判断力・理解力が比較的保たれることです。
また、障害された脳組織の部位によって、症状がまちまちです。このため、まだら認知症になった被相続人（遺言者）に、遺言能力があるのかの判断は難しいです。
遺言能力鑑定という選択肢
まだら認知症では、障害された脳機能と障害された脳部位の整合性が問題になるケースが珍しくありません。
遺言能力の有無を主張するために、各種の神経心理学検査、画像検査、介護保険の認定調査票などの資料を詳細に検討する必要があります。
しかし現実的には、認知症専門医ではない弁護士や司法書士が、これらの資料を読み込んで正確に評価することは困難です。
この問題を解決する手段が遺言能力鑑定です。遺言能力鑑定は、認知症専門医が各種資料を精査して、遺言者の遺言能力の有無を鑑定します。
遺言能力鑑定は費用がかかりますが、訴訟における有力な資料です。また、遺言書作成時に取得しておくと、遺言能力の証明になるでしょう。
＜参考＞
まだら認知症の遺言能力でよくある質問
まだら認知症と診断されていても、遺言書は有効になりますか？
まだら認知症でも、遺言作成時点で遺言内容を理解し判断する遺言能力が回復している明晰期であれば、法律上は有効に遺言を残せます。
まだら認知症の診断自体が直ちに無効を意味するわけではありませんが、症状の波による能力の有無が、後日トラブルになりやすいです。
このため、作成当時の判断能力を裏付ける客観的かつ医学的な証拠をしっかり確保しておくことが極めて重要です。
遺言能力があったかどうかは、最終的に誰がどのように判断しますか？
最終的な遺言能力の有無は、トラブルになれば裁判所が判断します。判断基準としては、以下の4つが考慮されます。
- 遺言作成時の医学的所見
- 遺言内容の複雑さ（単純な相続か複雑な配分か）
- 遺言作成時の本人の状況や行動記録
- 本人と相続人との関係性
さまざまな要素を総合的に考慮して事後的に決定されます。単一の基準ではなく、全体的な状況証拠が鍵となります。
症状が軽く、しっかりしている「調子の良い時」に書けば大丈夫ですか？
はい、いわゆる「調子の良い時（明晰期）」に作成されたものであれば有効と判断される可能性が高まります。
ただし「その時に本当に調子が良かったのか」を後から客観的に証明するハードルは非常に高いです。
そのため、作成風景を動画で撮影して受け答えの様子を証拠化するなど、事前の周到な準備が不可欠となります。
遺言を作成した後に認知症が悪化してしまった場合、遺言はどうなりますか？
遺言書の有効性は「遺言を作成したまさにその時点」での能力で判断されます。
したがって、作成時点で十分な遺言能力が備わっていれば、その後に認知症が進行しても、作成済みの遺言書が無効になることはありません。
逆に言えば、作成後に認知症が悪化するリスクを見据えて、症状が軽度で能力が明確なうちに、早めに遺言書を作成しておくことが推奨されます。
遺言を作成する際、医師の診断書は必ず必要になるのでしょうか？
法律上、遺言を作成する際、診断書の提出が義務付けられているわけではありません。
しかし、まだら認知症の場合は後日「能力がなかった」と親族間から無効主張されるリスクが極めて高いです。
このため、実務上は作成日の前後、できれば当日に認知症専門医から「遺言能力に問題なし」とする診断書を取得することが強く推奨されます。
長谷川式スケール（HDS-R）やMMSEの点数は判断の目安になりますか？
長谷川式認知症スケールなどの点数は、遺言能力を測る重要な客観的指標として裁判でも重視されます。
一般的に15点以下だと能力が否定されるリスクが高まります。しかし、点数はあくまで目安に過ぎません。
点数が低くても単純な内容であれば有効とされるなど、遺言内容の複雑さと相対的に判断されるため、点数だけで白黒がつくわけではありません。
自筆証書遺言と公正証書遺言のどちらで作成するべきですか？
圧倒的に「公正証書遺言」をお勧めします。認知症の疑いがある場合は必須の選択と言えます。
自筆証書遺言は形式不備で無効になるリスクがある上、作成時の様子を証明する第三者がおらず能力を疑われやすくなります。
公正証書遺言であれば、公証人が作成時に本人の意思確認を行うため、遺言能力が担保されやすく、事後の証拠力が格段に高くなります。
公証人が作成した公正証書遺言であれば、後から無効になることはありませんか？
公証人が作成した公正証書遺言であっても、絶対に後から無効にならないわけではありません。
公証人は医学の専門家ではないため、本人がその場だけ取り繕う（まだら認知症特有の取り繕い反応）と、認知症を見抜けない可能性があります。
後日、当時の重度な認知機能低下が医学的に証明された場合、公正証書であっても裁判で無効と判断されるケースは実際に存在します。
よく聞く「遺言無効確認訴訟」とはどのような裁判ですか？
遺言無効確認訴訟とは、遺言の内容に不満を持つ相続人が作成時には遺言能力がなかったと主張して、遺言の無効を求める裁判です。
まだら認知症で最も多く発生する法的トラブルです。被告側（受遺者）は、遺言作成時の明晰さを主張して争います。
家族が遺言の内容をアドバイスしたり、代筆したりしてもよいですか？
家族が遺言の内容を誘導したり、手を添えて無理やり書かせる行為は絶対に避けてください。自筆証書遺言で代筆は法律上認められず無効です。
家族が過度に介入した形跡があると、本人の真意ではなく家族に操られていたと判断されて、遺言能力が否定される致命的な原因になります。
生前に遺言能力を証明するために、どのような証拠を残すべきですか？
有効性を担保するためには複数の客観的証拠を残すべきです。以下のような資料が、裁判になった際の強力な防御材料となります。
- 作成時期に近い詳細な医師の診断書や認知機能検査の結果
- 公正証書遺言の作成
- 遺言時のやり取りや本人のしっかりした日常会話を記録した動画・音声
- ケアマネージャーや介護職員による普段の生活態度や意思疎通能力を記した介護記録や日記
すでに成年後見人がついている状態でも、遺言を残すことは可能ですか？
すでに成年後見人が選任されている場合でも、事理を弁識する能力が一時的に回復した時（明晰期）であれば、遺言を残すことが可能です。
ただし法律上厳格な要件があり、「医師2名以上の立ち会い」「遺言書への医師の付記・署名押印」などの要件を一つでも欠くと無効になります。
まとめ
まだら認知症は、脳血管性認知症の一種です。1日のうちで症状に波があったり、できることとできないことの差が大きいです。
全般的に脳機能が低下するアルツハイマー型認知症と異なり、まだらに脳の機能が低下するため、周囲から認知症と気付かれにくいです。
まだら認知症は、症状にムラがあったり、判断力・理解力が比較的保たれているため、遺言能力があるのかの判断が難しいです。
まだら認知症の被相続人の遺言能力有無を主張するには、遺言能力鑑定が有効です。お困りの事案があれば、お問合せフォームからご連絡下さい。
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