交通事故コラム詳細

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腕が上がらない病気は?痛みや脱力の原因も解説|交通事故の後遺障害

「腕が上がらない…」その症状、放置していませんか?

 

肩や腕の痛みや脱力感は、日常生活に大きな影響を及ぼします。特に、突然腕が上がらなくなったり、少し動かすだけで激しい痛みを感じたりすると、不安になりますよね。

 

こうした症状の原因は、四十肩や腱板断裂などの肩の疾患から、神経のトラブルまでさまざまです。また、交通事故後に症状が現れるケースも少なくありません。

 

本記事では、「腕が上がらない」症状の主な原因や治療法を詳しく解説して、適切な対処法を紹介します。症状の悪化を防ぎ、快適な生活を取り戻すために、ぜひ最後までお読みください。

 

 

最終更新日: 2025/2/23

 

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腕が上がらない原因(肩が痛い)

四十肩・五十肩(肩関節周囲炎)

四十肩・五十肩は、肩関節の周囲に炎症が起こり、痛みや可動域の制限を引き起こす症状の総称です。特に40代から50代に多く見られ、正式には「肩関節周囲炎」と呼ばれます。

 

原因は明確ではありませんが、加齢や肩の酷使が関与するとされています。症状は数ヶ月から数年続くことがあり、適切な治療とリハビリテーションが重要です。

 

 

腱板断裂

腱板は、肩関節を安定させるための4つの筋肉と腱の集合体です。加齢や外傷により、これらの腱が断裂すると、肩の痛みや腕の挙上困難が生じます。

 

特に腕を上げる動作で痛みが増し、夜間痛も特徴的です。治療は保存療法から手術まで、損傷の程度によって異なります。

 

<参考>
肩腱板断裂の後遺症と後遺障害認定ポイント|交通事故の医療鑑定

 

 

石灰沈着性腱板炎

石灰沈着性腱板炎は、肩の腱板にカルシウムの結晶が沈着して、急性の激しい痛みを引き起こす疾患です。突然の肩の痛みや腫れが特徴で、腕の動きが制限されることがあります。

 

原因は完全には解明されていませんが、加齢や代謝異常が関与していると考えられます。治療は痛みの管理や、場合によっては石灰の除去が検討されます。

 

 

上腕骨近位端骨折や鎖骨骨折

転倒や直接的な衝撃により、上腕骨近位端骨折鎖骨骨折を受傷すると、肩の痛みとともに腕の挙上が困難になります。

 

骨折部位の腫れや変形が見られることもあり、早急な診断と治療が必要です。治療方法は骨折の程度や部位によって異なり、保存療法や手術が選択されます。

 

<参考>

 

 

肩関節脱臼

肩関節脱臼は、肩の関節が正常な位置から外れる状態で、激しい痛みと肩の変形が特徴です。スポーツや交通事故などで腕に強い力が加わることで発生します。

 

肩関節脱臼後は、関節の不安定性や再発のリスクが高まるため、適切な整復とリハビリテーションが重要です。

 

<参考>
肩関節脱臼の後遺症と後遺障害認定ポイント|交通事故の医療鑑定

 

 

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腕が上がらない原因(力が入らない)

頚椎の疾患

頚椎(首の骨)の異常により、神経根が圧迫されると、肩や腕に力が入らなくなることがあります。代表的な傷病は、頚椎椎間板ヘルニアです。

 

交通事故で受傷した頚椎捻挫(むちうち)でも、一過性に腕が上がらなくなるケースを散見します。

 

<参考>
頚椎捻挫の後遺症と後遺障害認定ポイント|交通事故の医療鑑定

 

 

神経麻痺

神経麻痺は、神経の損傷や圧迫により、筋肉が適切に機能しなくなる状態です。腕神経叢損傷は、オートバイの転倒やスポーツでの事故などで、肩や腕の神経束が損傷されることで生じます。

 

肩の挙上や肘の屈曲ができなくなり、手指の動きも制限されることがあります。損傷の部位や程度により、症状の範囲や重症度は異なります。

 

脳挫傷脳出血などの頭部外傷後や、脳梗塞後にも、上肢の麻痺症状として腕が上がらなくなるケースは珍しくありません。

 

<参考>

 

 

腕が上がらない症状の治し方

物理療法とリハビリテーション

物理療法では、温熱療法や電気刺激などを用いて、肩の炎症や痛みを軽減します。

 

リハビリテーションでは、専門家の指導のもと、関節の可動域を広げるストレッチや筋力強化の運動療法を行い、肩の機能回復を目指します。

 

 

薬物療法

痛みや炎症が強い場合、薬物療法が有効です。非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)や鎮痛薬の内服、湿布の使用、または局所へのステロイド注射などが選択されます。

 

これらの薬物は、痛みを和らげて、リハビリテーションを円滑に進めるための助けとなります。

 

 

手術が必要なケースとは

保存的な治療で効果が見られない場合や、腱板断裂などの重度の損傷がある場合、手術が検討されます。

 

関節鏡を用いた関節包リリース術や、損傷した腱の修復手術などが行われます。

 

手術の適応は、症状の程度や患者の生活状況によって判断されるため、専門医との十分な相談が必要です。

 

 

腕が上がらない傷病の後遺障害等級

機能障害(肩関節の可動域制限)

等級

認定基準

8級6号

上肢の三大関節中の一関節の用を廃したもの

10級10号

1上肢の3大関節中の1関節の機能に著しい障害を残すもの

12級6号

1上肢の3大関節中の1関節の機能に障害を残すもの

 

8級6号: 1上肢の3大関節中の1関節の用を廃したもの

 

  • 関節が強直したもの。但し、肩関節にあっては、肩甲上腕関節が癒合し骨性強直していることがエックス線写真等により確認できるものを含む
  • 関節の完全弛緩性麻痺又はこれに近い状態(他動では可動するものの、自動運動では関節の可動域が健側の可動域角度の10%以下になったもの)にあるもの
  • 人工骨頭置換術が施行されており、かつ肩関節の可動域が2分の1以下に制限されるもの

 

 

8級6号に該当する可能性がある傷病は、上腕骨近位端骨折です。上腕骨近位端骨折では、高い確率で肩関節の可動域制限をきたします。

 

一方、腱板損傷で8級6号に認定されるケースは、ほとんど存在しません。

 

<参考>
上腕骨近位端骨折の後遺障害認定ポイント|交通事故の医療鑑定

 

 

 

10級10号: 1上肢の3大関節中の1関節の機能に著しい障害を残すもの

 

  • 肩関節の可動域が健側と比べて2分1以下に制限されるもの

 

 

関節の可動域が健側の可動域の1/2以下に制限されているものです。腱板断裂のために肩の動力源が無くなって可動域制限が出現するケースと、痛みで肩を動かさなかったために関節拘縮をきたすケースがあります。

 

<参考>
肩関節拘縮(拘縮肩)の原因と画像所見|交通事故の後遺障害

 

 

 

12級6号: 1上肢の3大関節中の1関節の機能に障害を残すもの

 

  • 肩関節の可動域が健側と比べて4分3以下に制限されるもの

 

 

腱板断裂では、肩関節の可動域制限を残す可能性があります。特に高齢者では、肩関節の可動域制限を残しやすいです。

 

<参考>
腱板損傷で12級が後遺障害認定されるポイント|交通事故の医療鑑定

 

 

 

神経障害(肩関節の痛み)

等級

認定基準

12級13号

局部に頑固な神経症状を残すもの

14級9号

局部に神経症状を残すもの

 

12級13号:局部に頑固な神経症状を残すもの

 

受傷後早期のMRI検査で腱板断裂の存在が明らかな場合には、12級13号に認定される可能性があります。むちうちなどの頚椎疾患では12級13号が認定される可能性はあまりありません。

 

 

14級9号:局部に神経症状を残すもの

 

自賠責認定基準12級13号を満たさない撮像時期や画像所見であっても、MRI検査で腱板断裂を認めれば14級9号に認定される可能性があります。

 

 

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腕が上がらない傷病の後遺障害認定のポイント

肩腱板断裂の原因が争点になりやすい

交通事故後に腕が上がらない傷病の代表は腱板断裂です。しかし腱板損傷は、50歳前後から無症状の断裂が増加し始めます。肩関節周囲炎(いわゆる四十肩や五十肩)には、軽度の腱板断裂が含まれている可能性があります。

 

肩関節周囲炎は30代や40代では自然に回復することが多いため、腱板断裂に気付かないまま経過する人が多いと考えられます。

 

腱板断裂の後遺症は、加齢による変性や無症状の断裂が多くを占めるため、交通事故との因果関係が争点となりやすいです。

 

<参考>
【日経メディカル】その腱板断裂、ホントに交通事故の後遺症?

 

 

 

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肩腱板断裂と交通事故との因果関係を証明する方法

肩腱板断裂は加齢に伴う変性断裂が多いため、後遺障害として認定されるには、交通事故との因果関係を証明することが求められます。

 

肩腱板断裂と交通事故との因果関係を証明するには、いくつかのポイントがあります。詳細については、以下のコラム記事を参照いただければ幸いです。

 

<参考>
腱板損傷と交通事故の因果関係を証明する方法|後遺障害の医療鑑定

 

 

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腕が上がらない傷病の後遺障害認定で弊社ができること

弁護士の方へ

弊社では、交通事故で受傷した肩腱板断裂や上腕骨近位端骨折が後遺障害に認定されるために、さまざまなサービスを提供しております。

 

 

等級スクリーニング

 

現在の状況で、後遺障害に認定されるために足りない要素を、後遺障害認定基準および医学的観点から、レポート形式でご報告するサービスです。

 

等級スクリーニングは、年間1000事案の圧倒的なデータ量をベースにしています。また、整形外科や脳神経外科以外のマイナー科も実施可能です。

 

等級スクリーニングの有用性を実感いただくために、初回事務所様は、無料で等級スクリーニングを承っております。こちらからお気軽にご相談下さい。

 

<参考>
【等級スクリーニング】後遺障害認定と対策を精査|医療鑑定

 

 

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医師意見書

 

医師意見書では、診療録、画像検査、各種検査、後遺障害診断書などの事故関連資料をベースにして、総合的に後遺障害の蓋然性を主張します。

 

医師意見書は、後遺障害認定基準に精通した各科の専門医が作成します。医学意見書を作成する前に検討項目を共有して、クライアントと医学意見書の内容を擦り合わせます。

 

医学意見書では、必要に応じて医学文献を添付して、論理構成を補強します。弊社では、2名以上の専門医によるダブルチェックを行うことで、医学意見書の質を担保しています。

 

弊社は1000例を優に超える医師意見書を作成しており、多数の後遺障害認定事例を獲得しています。是非、弊社が作成した医師意見書の品質をお確かめください。

 

<参考>
交通事故の医師意見書が後遺障害認定で効果的な理由|異議申し立て

 

 

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画像鑑定報告書

 

交通事故で残った後遺症が、後遺障害で非該当になったら異議申し立てせざるを得ません。その際に強い味方になるのが画像鑑定報告書です。

 

画像鑑定報告書では、レントゲン、CT、MRIなどの各種画像検査や資料を精査したうえで、後遺障害診断書に記載されている症状との関連性を報告します。

 

画像鑑定報告書は、画像所見の有無が後遺障害認定に直結する事案では、大きな効果を発揮します。

 

弊社では事案の分析から医師意見書の作成、画像鑑定にいたるまで、社内の管理医師が一貫して取り組むことで、クライアント利益の最大化を図っています。

 

<参考>
【画像鑑定】交通事故の後遺障害認定で効果的な理由|異議申し立て

 

 

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腕が上がらない傷病の後遺障害認定でお悩みの被害者の方へ

弊社サービスのご利用をご希望であれば、現在ご担当いただいている弁護士を通してご依頼いただけますと幸いです。

 

また、弊社では交通事故業務に精通している全国の弁護士を紹介することができます。

 

もし、後遺障害認定で弁護士紹介を希望される被害者の方がいらっしゃれば、こちらのリンク先からお問い合わせください。

 

 

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尚、弁護士紹介サービスは、あくまでもボランティアで行っています。このため、電話での弊社への問い合わせは、固くお断りしております。

 

弊社は、電話代行サービスを利用しているため、お電話いただいても弁護士紹介サービスをご提供できません。ご理解いただけますよう宜しくお願い申し上げます。

 

 

 

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腕が上がらない症状でよくある質問

腕が上がらない時のストレッチは?

肩の可動域を広げるためのストレッチが効果的です。例えば、両肘を曲げて肩より上に上げて、手を鎖骨のあたりに置きます。

 

その状態から、ゆっくりと肘を後ろに引き、肩甲骨を寄せるように意識します。この動作を5回繰り返すことで、肩周りの柔軟性が向上します。

 

 

二の腕が痛くて肩が上がらない原因は?

二の腕の痛みと肩の可動域制限は、上腕二頭筋長頭腱炎が原因の一つと考えられます。

 

これは、上腕二頭筋の腱に炎症が生じて、肩や腕の前面に痛みを引き起こす状態です。特に腕を上げる動作で痛みが増すことが特徴です。

 

 

急に腕が上がらなくなる原因は?

突然腕が上がらなくなる場合、肩関節周囲炎(四十肩・五十肩)が考えられます。この疾患は、ある日突然肩に痛みが走り、腕が上がらなくなることが特徴です。

 

放置すると関節周りが固まってしまう可能性があるため、早めの対処が重要です。

 

 

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まとめ

 

腕が上がらなくなる原因には、「肩が痛い場合」と「力が入らない場合」があります。肩が痛くて動かせない場合、四十肩・五十肩(肩関節周囲炎)が代表的で、加齢や肩の使いすぎによる炎症が原因とされています。

 

また、腱板断裂や石灰沈着性腱板炎も痛みと可動域の制限を引き起こします。さらに、上腕骨や鎖骨の骨折、肩関節脱臼などの外傷も腕が上がらなくなる要因です。

 

一方、力が入らず上がらない場合、頚椎の異常による神経圧迫が考えられます。特に頚椎椎間板ヘルニアやむちうちが原因となることが多く、神経麻痺により腕の動きが制限されることもあります。

 

治療法としては、リハビリや薬物療法で炎症を抑える方法が一般的です。重症の場合は手術が検討されることもあり、専門医の診断を受けながら適切な治療を進めることが重要です。

 

交通事故後に腕が上がらなくなった傷病の後遺障害認定でお困りの事案があれば、こちらからお問い合わせください。

 

 

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