腰痛は日本人の国民病と呼ばれるほど、たくさんの人が困っている症状です。厚生労働省の2022（令和４）年 国民生活基礎調査の概況でも、腰痛は男女ともトップの有訴者数でした。
本記事は、腰痛を発症した際に、何科に行けばよいのかを理解するヒントとなるように作成しています。
最終更新日：2024/4/19
Table of Contents
腰痛は整形外科を受診する
腰痛で何科に行けばよいのかで困っている場合には、まずは整形外科を受診しましょう。腰痛の多くは、背骨、椎間板、椎間関節、筋肉から来る痛みだからです。
厚生労働省の2022（令和４）年 国民生活基礎調査の概況でも、腰痛は国民病と言われるほど患者数が多く、その多くは整形外科を受診します。このため、整形外科医は腰痛に関する診療能力が高いです。
もし、腰痛の原因が整形外科疾患ではなくても心配ありません。その際には、整形外科医が適切な科の受診を勧めてくれます。
＜参考＞
腰痛の診療を行う整形外科以外の科
数は多くありませんが、腰痛の原因が整形外科以外の科であるケースも存在します。具体的には以下の科でも、腰痛患者さんを診療するケースがあります。
- 内科
- 泌尿器科
- 産婦人科
内科
腰痛だけではなく、発熱、吐き気、腹痛があれば、膵臓や胆嚢など消化管の病気である可能性があります。
特に膵臓に炎症の起こる膵炎では、腰痛～背部痛で発症するケースも少なくありません。
泌尿器科
腰痛だけではなく、残尿感、排尿痛、血尿があれば、膀胱や腎臓の病気である可能性があります。
特に尿管結石は、強烈な腰痛を訴えて整形外科を受診するケースが多いです。整形外科以外では、腰痛の原因として最も多いです。
尿管結石は、左右どちらかの腰痛であることがほとんどです。痛い方の腰を叩くと、激烈な痛みが生じることが特徴です。
産婦人科
腰痛だけではなく、下腹部痛、不正出血、おりもの増加があれば、子宮や卵巣などの病気である可能性があります。
特に若年女性の腰痛では、産婦人科系の腰痛を念頭に置く必要があります。自験例では、腰痛の患者さんが卵巣捻転だったことがありました。
【弁護士必見】交通事故や労災事故で発症した腰痛のポイント
交通事故や労災事故でも、腰痛が占める割合は高いです。そして、そのほとんどは整形外科医が診療しています。
骨折を除くと、腰痛の原因を客観的に証明するのは難しいケースが多いです。このため、腰痛の後遺障害認定は、自賠責保険、労災保険とも争いになりやすいです。
＜参考＞
- 【日経メディカル】圧迫骨折の「後遺障害」はあるのに「後遺症」はない？
- 【医師が解説】腰椎捻挫が後遺障害認定されるポイント｜交通事故
- 【医師が解説】圧迫骨折が後遺症認定されるポイント｜交通事故
- 【医師が解説】腰痛や椎間板ヘルニアは労災認定されるのか｜労災事故
交通事故や労災事故で発症した腰痛でお困りの事案があれば、こちらからお問い合わせください。
まとめ
腰痛で何かに行けばよいのか迷ったら、まずは整形外科を受診しましょう。整形外科医は腰痛診療の経験が豊富です。
もし、腰痛の原因が整形外科的疾患でなくても問題ありません。その際には、整形外科医が内科、泌尿器科、産婦人科など適切な科を紹介してくれます。
骨折を除くと、腰痛の原因を客観的に証明するのは難しいケースが多いです。このため、腰痛の後遺障害認定は、自賠責保険、労災保険とも争いになりやすいです。
関連ページ
資料・サンプルを無料ダウンロード
以下のフォームに入力完了後、資料ダウンロード用ページに移動します。
