認知症かもしれない．．．。思い切って病院やクリニックを受診すると、頭部のMRIやCT検査を実施されることが多いです。
しかし、MRIやCTでは異常なしと言われるケースも珍しくありません。MRIやCTで異常なければ認知症の心配はないのでしょうか。
本記事は、認知症の人がMRIやCTで異常なしと言われる可能性があるのかを知るヒントとなるように作成しています。
最終更新日： 2026/7/9
認知症のMRIやCTで異常なしはある！
認知症を疑って頭のMRIやCTを撮像しても、はっきりとした異常所見が無いケースは多く、画像から原因が分かることの方が少ないです。
もちろん、MRIやCTが完全に正常と言うわけではなく、軽度の脳萎縮など年齢相応の画像所見があることは多いです。
しかし、軽度の脳萎縮は正常の人でも認められるため、それだけで認知症と診断されるわけではありません。
＜参考＞
【医師が解説】認知症の画像所見とは？｜遺言能力鑑定
【医師が解説】認知症の検査とは？種類、価格、評価法｜遺言能力鑑定
アルツハイマー型認知症には3段階ある
アルツハイマー型認知症とは
認知症を引き起こす病気はたくさんありますが、その中で最も多いのはアルツハイマー型認知症です。
「認知症＝アルツハイマー」というイメージがあるほどアルツハイマー型認知症は有名ですが、あくまでも認知症の1つです。
アルツハイマー型認知症は、脳細胞にアミロイドβという物質がたまることで発症します。
① 発症前アルツハイマー型認知症
この時期には認知症の症状はありません。しかし、脳細胞にはアミロイドβという物質がたまり始め、少しずつ脳細胞が障害されていきます。
② 軽度認知障害（MCI）
軽度認知障害（MCI）とは、認知機能低下の一種で、認知症の前段階に位置するとされています。
しかし、物の置き忘れやしまい忘れなどの認知障害はあるものの、日常生活への支障がなく社会生活や仕事はできます。
③ アルツハイマー病
軽度認知障害（MCI）の症状が悪化すると、アルツハイマー型認知症を発症します。
脳細胞にアミロイドβがたまり始めてから認知症を発症するまでの期間は約20～30年と言われています。
認知症で認められやすいMRIやCTの異常所見
認知症でのMRIの異常所見
MRIでは、脳萎縮などの形態異常を検出できます。認知症では、海馬を含む側頭葉内側の脳萎縮と、脳萎縮を反映した側脳室の拡大が特徴的です。
一方、後頭葉と小脳には脳萎縮がないことが多いです。MRI検査では、血管性認知症の原因となる陳旧性脳梗塞も検出できます。
認知症でのCTの異常所見
認知症では、形態学的変化が現れやすいです。最もよく認められる画像所見は、前頭葉、側頭葉、頭頂葉の脳萎縮です。
脳萎縮を反映して、脳室やシルビウス裂の拡大が特徴的です。以下のCT検査では、両側のシルビウス裂が拡大しています（赤矢印）。
＜参考＞
【医師が解説】認知症の画像所見とは？｜遺言能力鑑定
MRIやCTで異常のある認知症
認知症で多いアルツハイマー型認知症の初期には、MRIやCTで特徴的な異常所見を認めません。一方、以下の傷病では異常所見があります。
- 血管性認知症
- 特発性正常圧水頭症
- 慢性硬膜下血腫
- 脳腫瘍
上記の疾患は、できるだけ早い段階で画像検査で診断して、アルツハイマー型認知症とは異なる治療方針を決定する必要があります。
認知症で遺言能力が争いになると？
認知症になると遺言能力を喪失するケースが多いです。このため、相続時に親族間での争いに発展することもあります。
裁判所が遺言能力の有無を判定する場合、裁判官は以下の資料で遺言能力の有無を判断します。
- 診断書
- 遺言時の頃に親が記載した文書
- 遺言時の頃に撮影した親の動画
- 遺言時の頃の親に関する日記
- 遺言能力鑑定書
これらの資料の中でも、認知症専門医が作成する遺言能力鑑定書は信用力が高いため、裁判官の判断に大きな影響力を及ぼします。
＜参考＞
【医師が解説】相続で認知症の程度はどこまで有効？｜遺言能力鑑定
【医師が解説】認知症の親の遺言書は有効か？｜遺言能力鑑定
遺言能力鑑定
遺言能力鑑定に必要な資料
認知症になった親の没後であっても、以下のような資料があれば遺言能力鑑定は対応可能です。
- 診断書（介護保険の主治医意見書を含む）
- 診療録（カルテ）
- 介護保険の認定調査票
- 画像検査
- 各種の検査結果
- 看護記録
- 介護記録
すべて揃っていることが望ましいですが、足りない資料があっても遺言能力鑑定できる可能性はあります。
これらの資料の受け渡しは、オンラインストレージもしくは郵送となります。安全性や利便性からオンラインストレージを推奨しています。
ご依頼いただいた際に、オンラインストレージの使用方法を簡単にご説明させていただきます。
遺言能力鑑定を作成する流れ
事前審査が必須
まず、事前審査を実施した上で、本鑑定に進むかどうかを検討していただきます。
- 弊社による簡易な資料確認結果のご連絡、および事前審査に関する見積書の送付
- お見積りにご承諾いただいた段階で、正式に事前審査を開始
- 事前審査が完了後、ご請求書の送付
- ご入金確認後、事前審査結果のご提出（電子データ）
事前審査を必須とする理由は、おおまかな遺言能力の有無を確認したうえで本鑑定に進む方が、クライアントの利益に適うからです。
本鑑定（遺言能力鑑定）
事前審査の結果を踏まえて遺言能力鑑定（本鑑定）に進む場合には、以下の流れになります。
- 弊社より見積書を送付
- お見積りをご承諾いただいた段階で、正式に遺言能力鑑定を開始
- 遺言能力鑑定案完成後、電子データにてご確認いただき、修正点があれば調整
- 遺言能力鑑定の最終稿が完成した段階で、ご請求書の送付
- ご入金確認後、レターパックにて医師の署名・捺印入り原本の発送
遺言能力鑑定の作成にかかる期間
遺言能力鑑定を作成する期間は、お見積りをご了承いただいた時点から初稿提出まで約4週間です。
遺言能力鑑定の料金
生前鑑定
概要 | 価格 |
事前審査 | 39,000円 |
本鑑定 | 400,000円 |
没後鑑定
概要 | 価格 |
事前審査 | 128,000円 |
本鑑定 | 350,000円 |
- 本鑑定とは別途で、事前審査が必須です。
- 本鑑定に進まない場合にも、事前審査費用の返金は致しかねます。
- 上記料金は目安となるものであり、資料の分量・難易度によって変動する場合があります。
- 本鑑定では、誤字修正や表現の微修正等を除く加筆修正については1回目無料、2回目以降は+5万円/回を頂戴いたします。
遺言能力鑑定の実例
【脳神経内科】公正証書遺言作成時の遺言能力を鑑定
- 80歳台前半
- 男性
平成29年に公正証書遺言書を作成しました。しかし、当時すでに遺言者はアルツハイマー型認知症が進行しており、神経内科で治療中でした。
相続人Cは、公正証書遺言の有効性について提訴して一審勝訴、控訴審係属中に弊社に遺言能力鑑定依頼となりました。
脳神経内科医師が医証を精査したところ、頭部CTでは著明な脳萎縮を認めました。
そして、脳血流シンチグラフィーでは、左頭頂葉と両側後方帯状回に脳血流低下を認めました。
診療録や画像検査から、公正証書遺言の作成時に充分な遺言能力を有していたとは到底言えないことが判明しました。
公正証書遺言を作成した事実は、被相続人が遺言能力を有している証拠にはならないことの一例です。
【消化器内科】癌末期の肝性昏睡患者の遺言能力を鑑定
- 60歳台前半
- 男性
平成27年に下行結腸癌、空腸浸潤に対して左半結腸切除術、空腸合併切除、リンパ節郭清を施行しました。
多発性の肝転移を認めたため根治は困難とのことで、在宅医療を行っていました。
しかし病状は少しずつ増悪して、食事摂取や体動が困難となり、平成28年に緩和治療目的で入院しました。
多量の鎮痛剤で癌性疼痛のコントロールを行いましたが、徐々に全身状態は衰弱しました。
永眠される3日前に、疎遠だった兄弟に財産を贈与するという内容の自筆証書遺言が作成されました。
遺言書の内容を不信に思った内縁の妻側の弁護士から、遺言能力鑑定の依頼を受けました。
消化器内科医師が診療録や画像検査を精査したところ、遺言書の作成時に充分な遺言能力を有していたとは到底言えないことが判明しました。
認知症のMRIやCTが異常なしでよくある質問
明らかな認知機能低下があるのに、MRIやCTで「異常なし」となるのはなぜですか？
CTやMRIは脳萎縮などの形態的変化を捉える検査だからです。認知症の初期段階では、脳萎縮より脳代謝や血流といった機能的低下が先行します。
そのため、形態画像のみでは異常を検出できず、臨床症状と画像所見に乖離が生じることが多々あります。
アルツハイマー型認知症（AD）でもMRIで異常が出ないことはありますか？
あります。ADの確定的な所見とされる海馬や傍海馬回の萎縮は、発症極初期や若年性では目立たない症例が少なくありません。
アミロイドβの蓄積は画像上の萎縮より何年も先行するため、CT/MRIの形態的変化のみでADを除外することは不可能です。
形態画像（MRI/CT）が正常な場合、次に行うべき画像評価は何ですか？
脳血流SPECTやPET（アミロイドPET、FDG-PET）などの機能画像検査が推奨されます。
形態的萎縮が現れる前に、後部帯状回等の血流低下（AD疑い）や後頭葉の血流低下（レビー小体型疑い）を捉えることが可能です。
レビー小体型認知症（DLB）はMRIで異常が出にくいというのは本当ですか？
本当です。DLBはADと比較して記憶障害が比較的軽く、初期から中期にかけて海馬の萎縮が目立たず保たれるのが特徴です。
そのため、MRI検査では異常なしと読影されがちです。幻視やパーキンソニズムなどの臨床症状の問診とSPECTでの評価が鍵となります。
認知症ではなく「うつ病（仮性認知症）」が原因である可能性はありますか？
高齢者のうつ病は、注意力や意欲の低下から認知症と酷似した症状を呈することが多く、MRIでは当然「異常なし」となります。
問診時に「わからない」という回答が多い、日内変動が強いといった特徴があれば精神疾患を疑い、抗うつ薬による改善の有無を評価します。
前頭側頭型認知症（FTD）の初期でもMRIは正常に見えますか？
FTD（特に行動障害型）は前頭葉や側頭葉前極の萎縮が特徴ですが、発症初期には萎縮が軽微でMRIで指摘困難な症例が存在します。
一方、脱抑制や常同行動といった臨床症状は先行して強く現れるため、画像所見と家族からの異常行動の訴えに大きなギャップが生じます。
MRIが正常でも、抗認知症薬（コリンエステラーゼ阻害薬など）は処方可能ですか？
可能です。認知症の診断は画像所見のみではなく、神経心理学的検査、および日常生活動作の低下といった臨床症状を総合して下されます。
臨床的に診断基準を満たせば、明らかな萎縮がなくても投薬治療を開始することは医学的にも妥当です。
神経心理検査（HDS-R等）の点数が低いのにMRIが正常な場合、どう解釈すべきですか？
認知機能の低下が器質的変化より先行している状態、内分泌疾患、ビタミン欠乏症、またはせん妄の可能性を考慮します。
MRIが正常な場合は、血液検査などによる全身状態のスクリーニングと除外診断が必須となります。
軽度認知障害（MCI）の段階では、MRIは異常なしとなるのが普通ですか？
はい、MCIの段階では海馬の萎縮などの形態的変化は正常範囲内か、ごく軽度にとどまることが一般的です。
しかし、萎縮がない＝放置してよいではなく、画像上保たれている脳神経細胞をいかに守るかという予防的アプローチを行う絶好の機会です。
MRIが正常だった場合、再検査はどのくらいの期間を空けて行うべきですか？
臨床症状の進行スピードにもよりますが、通常は半年から1年後に再評価のためのMRIを撮影することが推奨されます。
初回の検査で萎縮が明らかでなくても、経時的な変化（萎縮度の進行など）を比較観察することで、確定診断に繋がることが多いためです。
MRIが正常であることは、遺言能力の証明において有利に働きますか？
画像上の異常がないことは、器質的な脳のダメージが少ないことを示唆する一要素として有利な材料になり得ます。
ただし、法律上の遺言能力は「その時点での事理弁識能力」という機能面が重視されます。
画像が正常でもMMSEが極端に低ければ能力は否定され得るため、臨床的評価の記録が不可欠です。
まとめ
認知症のMRIやCTで異常なしと言われることは珍しくありません。むしろ、初期認知症ではMRIやCTで原因が分かるケースは少ないです。
一方、以下の傷病に関してはMRIやCTで異常所見があります。できるだけ早い段階で診断して、治療方針を決定する必要があります。
- 血管性認知症
- 特発性正常圧水頭症
- 慢性硬膜下血腫
- 脳腫瘍
遺言能力の有無を客観的に主張するには、遺言能力鑑定が有効な手段です。お困りの事案があれば、お問合せフォームからご連絡下さい。
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